ETF投資信託で資産形成！効率的な運用方法は？

ETF投資信託という言葉を聞いたことはありませんか？ここでは、ETFの説明から、最近話題のETF投資信託について説明していきます。

ETFとは何か？

ETFとのは、Exchange Traded Fundの略語で、日本語では上場投資信託と訳されます。その名の通り、取引所に上場されている投資信託のことで、ここで投資信託というのは、複数の投資家から集めた資金をまとめて株式や債券などに投資して運用する金融商品です。投資信託の運用を行うのは、資産運用会社で、一般的にはそこで働くファンドマネージャーや、ポートフォリオマネージャーと呼ばれる運用のプロフェッショナルが運用を担うことになります。

投資信託は大きく分けて、ベンチマークと呼ばれる特定の指数を上回る運用成果を目指すアクティブ運用と、当該指数に連動するような値動きを目指すパッシブ運用（またはインデックス運用）の2種類に分類されるのですが、ETFの場合には取引所のルールに基づいて原則としてパッシブ運用型の投資信託でなければならないとされています。

そのため、投資用語でアルファと呼ばれるベンチマークを上回る超過収益を取りたいと考えている方よりも、市場の値上がりに応じた利益を獲得したいと考えている方により適しているといえるでしょう。

このETFは、もともとはアメリカなど海外で誕生したもので、日本に入ってきたのは1990年代の後半となっています。金融商品としては比較的新しいのですが、その使い勝手の良さから資産形成のための有効なツールの一つとして注目を集めています。

ETFと他の金融商品との違い

では次に、ETFは投資に用いられる他の金融商品とどのような点が違うのかについて、見ておきましょう。まず、株式や債券との違いですが、それらはいずれも特定の企業に対して投資するため、投資した個別銘柄の値動きに応じてリターンが得られるのに対して、ETFの場合には特定の銘柄でなく市場全体の値動きに連動してリターンが得られるという点が異なります。

また、株式や債券の場合には、万が一、投資先である企業が経営破綻してしまうと多大な損失を被るおそれがありますが、ETFはベンチマークを構成する数多くの銘柄に対して分散投資を行うのが基本となっていますので、仮にそのうちの何社かがデフォルトしてしまったとしても、それだけで大きな損失が発生するリスクはそれほど高くはありません。

続いて、一般的な投資信託とETFとの違いですが、もっとも大きいのは前述したとおり、世界各地に存在している取引所に上場しているか否かです。一般的な投資信託の場合には、取引所に上場されていないため、購入時の価格は一日に一度だけ発表される基準価額をベースに計算されます。

これに対して、ETFは上場されていますので、基準価額とは別にその取引価額はリアルタイムで変動することになります。そのため、市場の動向を見ながらよりタイムリーに取引したいような場合に、ETFは適しているといえるでしょう。

ETFのメリットとデメリットとは

ETFにはメリットとデメリットがあります。

まず、一つ目のメリットは、複数銘柄に分散投資してベンチマークに連動する投資成果を獲得しに行く商品であるだけに、個別銘柄の信用リスクの影響を受けにくいという点です。特定の銘柄がデフォルトしても、それによって資産が大きく毀損する可能性はそれほど高くありません。

二つ目のメリットは、一般的な投資信託と比べてETFは信託報酬が低めに設定されているという点です。投資信託を保有していると、運用会社や信託銀行、販売会社などに対して信託報酬と呼ばれる費用を支払わなければなりません。その水準は商品によって異なりますが、一般的には年率0.5パーセントから1パーセント程度であるケースがほとんどです。これに対し、ETFの信託報酬は、その大半が0.5パーセント以下となっていますので、よりコストを抑えた投資が可能になるのです。

一方、ETFのデメリットは、取引価額が市場の需給によって決まってくるので、必ずしもベンチマークとされているインデックスに連動した金額で売買できるとは限らないという点です。例えば、値上がりを見越して大口の買い付けがあった場合には、それによって取引価額がインデックスよりも高騰してしまったり、逆に大きな売りがあった場合には、インデックス以上に取引価額が下落してしまうケースがあり得るのです。

ETFは資産形成におすすめの金融商品

前述のとおり、ETFにはメリットとデメリットの両面が存在しますが、それらを正しく理解した上で活用すれば、効率的に資産形成を行うことが可能になります。ETFの中には、インデックスの2倍に連動して値動きするようなブル・ベア型と呼ばれる比較的リスクの高い商品も存在しますが、それ以外の多くは市場の値動きに連動するミドルリスクからローリスクの商品となっています。

また、国内市場のインデックスだけでなく、海外市場のインデックスを対象としたETFも数多く存在していますので、それらをうまく組み合わせて投資を行えば、グローバルな分散投資が可能になるのです。

また、ETFは信託報酬が低くなっているため、中長期での資産形成にも適しています。リスクを抑えつつ中長期で資産形成を行うにあたっては、グローバルな分散に加えて、投資タイミングを分散させることも重要となります。定年後をにらんで10年や20年といったスパンで毎月一定金額をETFに投資して積み立てていくようにすれば、老後の資金繰りに困窮するような事態は回避できるでしょう。

例えば、毎月5万円を20年間積み立てるケースだと、単に金利が付かない銀行口座などにそのまま置いておくだけであれば1,200万円にしかなりませんが、ETFを使って年5パーセントのリターンで運用すれば、それだけで2,000万円を超える資金を貯められるのです。

ETFに投資する際に必要となる手数料とは

ETFを使って投資を行う場合には、すでに述べた信託報酬のほかに、取引手数料が発生するという点に注意する必要があります。ETFは取引所に上場されている商品であるため、それに投資するためには証券会社に口座を開設して、そこから買い付けを行わなければなりません。そのため、購入を希望する際には、証券会社に対して発注を行う仕組みとなっており、その際に一定の取引手数料が発生するのです。なお、信託報酬はETFを保有している限り毎年発生するのに対し、取引手数料は売買を行うタイミングにおいてのみかかってくるものであるという点に注意が必要です。

この取引手数料の金額は、証券会社ごとに異なっているほか、同じ証券会社によっても、取引金額によって違ってきますので、一律にいくらと決まっているわけではありません。昔と比べて証券会社の取引手数料の水準はかなり低くなってきていますし、オンライン証券のように非常に安い手数料でETFの取引を行えるところもありますので、もし手数料を抑えたければそういったところで取引するのも一案です。ただし、対面型の証券会社であれば、販売員と相談しながら投資の意思決定を行えますので、必ずしもオンライン証券がよいと一概に断言することはできません。あくまでも、自分にとって使い勝手の良いところで取引するように心掛けるとよいでしょう。

ETFを使って効率的に資産形成を行おう

以上で見てきたように、ETFは中長期にわたってグローバルな分散投資を行うのに非常に適した金融商品です。年金だけに頼れなくなってきている中で、資産形成の必要性はこれまで以上に高くなっていますので、ETFをうまく使って老後に備えた資産作りを行ってみてはいかがでしょうか。