預金では金利が低くお金を増やせないと感じ、資産運用を考える人が増えてきました。
数ある資産運用方法の中でも人気の方法が投資信託です。預金では金利が低くお金を増やせないと感じ、資産運用を考える人が増えてきました。数ある資産運用方法の中でも人気の方法が投資信託です。
また、イオン銀行の投資信託を高く評価する人も多いです。他金融機関ではなくイオン銀行で投資信託を始めるメリットを紹介します。
- イオン銀行で始める投資信託
- イオン銀行の投資信託の口座の種類について
- イオン銀行投資信託の評判は？
- イオン銀行の投資信託にかかるコスト
- イオン銀行で投資信託売却時の注意点は？
- 仕事帰り、休日にイオン銀行店舗で相談
イオン銀行で始める投資信託
投資信託が資産運用で人気の理由として、１つには少額から投資ができるということが挙げられます。
イオン銀行でも自動積立方式で毎月1,000円から投資信託での積立ができます。イオン銀行投資信託自動積立口座は、毎月自分の決めた指定の日にちに普通預金口座から一定額を自動で引き落として投資信託を購入していく仕組みです。
ボーナス月などに合わせて年に2回、積立金額の増額月を設けることもできます。自動積立以外で投資信託を購入する場合は、10,000円から購入することができます。
イオン銀行の投資信託も他の金融機関と同様、インターネットで売買できます。しかし、これから投資信託で運用を始めたいという人は、店舗に足を運んで相談することをおすすめします。イオン銀行ホームページから来店予約ができるため、予約しておけば待ち時間無く対応してもらえます。
投資信託は毎日価格が変動し、元本欠損リスクのある商品です。運用初心者の人は、投資信託に関して疑問に思うことは必ず解消してから投資信託を購入することが大切です。
イオン銀行店舗以外で、コールセンターでも投資信託に関する問い合わせを受け付けているので、気軽に投資信託のファンドに関することや不明点を問い合わせることができます。
イオン銀行の投資信託の口座の種類について
投資信託の口座に関しては、イオン銀行においても他金融機関と同様、投資信託の口座は大きく分けて3種類あります。特定口座、一般口座、NISA口座です。
まず、特定口座は、取引で生じた損益を金融機関が計算してくれるため、煩雑な税金の計算をする必要がなくなります。金融機関が投資信託に関する年間取引報告書を作成してくれるため、確定申告の際に便利です。
特定口座の中で源泉徴収ありか源泉徴収なしかを選択することができ、特定口座の源泉徴収ありにしておけば、原則確定申告をする必要はありません。
しかし、他の金融機関などで投資信託や上場株式を保有している場合などは、それらの売却損益等と通算することもできるため、損益通算を行いたい場合には確定申告が必要です。
これから投資信託で運用を始める、今のところイオン銀行での投資信託しか保有しないという人は特定口座の源泉徴収ありが便利です。特定口座の源泉徴収あり、なしはその年最初の売却取引があるまで変更可能なため、今後運用の幅を広げていっても状況に合わせて変更できます。
一般口座は、自分で損益を計算し、毎年確定申告する必要のある口座です。また、NISA口座は、「少額投資非課税口座」の略称で、NISA口座で株や投資信託を購入すると、年間120万円の投資額に対する売却益や普通分配金に対しては非課税となります。NISA口座は、1人1口座のみ保有可能ということになっています。
イオン銀行投資信託の評判は？
イオン銀行で最も評判が良いサービスは、他の金融機関とは異なり、365日店舗が開いていることです。土曜日や日曜日に買い物ついでに店舗に立ち寄って、銀行員に直接相談ができるということが顧客から高く評価されています。ゴールデンウィーク、年末年始含め営業しているため、店舗に足を運びやすいとの声が多いです。
また、他の金融機関では午後3時に閉店となってしまう銀行が多い中、イオン銀行は店舗によって営業時間は異なるものの、夜9時まで営業している店舗が多いです。他の金融機関は営業していない時間帯でも、投資信託の専門スタッフに直接相談して店舗で投資信託の購入ができるという所にメリットを感じて、イオン銀行で投資信託を始める人も多いです。
イオン銀行投資信託は、購入手数料が無料のファンドの取扱い種類が多い点も評価が高いです。イオン銀行のホームページから投資信託のファンドを検索することができますが、手数料無料のファンドを検索条件に含めて検索することができます。
イオン銀行の投資信託は、取扱いファンド数も300超と非常に多く、自分の投資方針に応じた投資先のファンドが見つかります。投資信託関連のキャンペーンも随時行っているので、投資信託を購入する際にはキャンペーン情報を確認してみると、お得な情報が見つかるかもしれません。
イオン銀行の投資信託にかかるコスト
イオン銀行の投資信託だけにかかわらず、一般的に投資信託のコストは3つあります。1つは購入手数料で、これは販売会社に支払われる手数料です。購入手数料は、ファンドを購入する際に購入金額からファンド規定の手数料が差し引かれて、ファンドに投資されます。
2つ目は、信託報酬と呼ばれる手数料です。これは、販売会社、運用会社、受託会社に支払われる手数料で、運用期間中に予め決められた料率が信託財産の中から差し引かれて運用されています。
3つ目は信託財産留保額という売却時にかかるコストです。これは、手数料という意味合いとは少し異なります。投資信託のファンドは、1人の投資家だけではなく、たくさんの投資家の資金が投資されて運用がなされています。
1人の投資家がファンドを解約し、資金がファンドから流出することでそのファンドの価格が大きく下落したり、運用に支障をきたさないために、売却資金の一部をファンドの中に留保することになります。
しかし、購入手数料がかからないファンドが増えてきました。購入手数料がかからないファンドはノーロード型と呼ばれて、イオン銀行の取扱いファンドの中にもいくつも種類があります。また、中には信託財産留保額がかからないファンドもあります。これら3つのコストはファンドによってかかる、かからない、料率も全て異なるため、よくコストを確認してからファンドを購入することが大切です。
イオン銀行で投資信託売却時の注意点は？
イオン銀行で投資信託を売却する時、全部の売却ではなく、ファンドの一部を売却することもできます。その時には、口数指定の売却の取扱いはなく、必ず金額指定での売却となります。
投資信託を購入、売却する際、ファンドによって取扱いが異なりますが、大体のファンドは月曜から金曜の3時までの受付分が当日の基準価額、もしくは翌営業日の基準価額で手続きされます。営業日ベースとなるため、金曜や土曜日、日曜日、祝日の注文は次の営業日の価格となるため、少し注意が必要です。
また、投資信託を売却する時には売却の申込みをしてから4営業日、5営業日後に普通預金口座に自動入金になるなど、売却手続きから実際に普通預金口座に資金が入金になるまで少し日数がかかります。
売却代金が普通預金口座に入金になるまでの日数は、ファンドによって異なるため、購入時にはこの日数もよく確認してから購入することが大切です。投資信託に入れている資金に使い道ができて売却する時には、投資信託の売却代金はすぐに資金化とはならないため、注意しましょう。
イオン銀行では、投資信託のファンドの売却手続き、口座閉鎖手続きはインターネットでも店頭でも受付しています。ファンドを売却する時には、売却代金が資金化される日数と信託財産留保額をよく確認してから売却します。
投資信託の口座でファンドを全て売却し、口座がゼロになってしまっても、投資信託の口座は残ったままとなります。投資信託の口座も解約したい場合には別途口座の解約の手続きを取る必要があります。
仕事帰り、休日にイオン銀行店舗で相談
営業日や営業時間で他金融機関とは差別化が図られているイオン銀行。月曜から金曜の3時までには間に合わない、なかなか他の金融機関に出向く時間が無いという人には最適な銀行です。投資信託に興味のある人はイオン銀行店舗で相談してみましょう。
