投資ファンドとは?種類や利回りについて徹底解説!

投資ファンドとは?種類や利回りについて徹底解説!|投資がもっと楽しくなるメディア

 

資産運用について調べていると投資ファンドというキーワードが登場することがあります。何か複雑なものだという印象を受けるかもしれませんが、投資ファンドとは何なのでしょうか。投資家の視点からどんな意味なのかを詳しく見ていきましょう。

 

資産運用について調べていると投資ファンドというキーワードが登場することがあります。何か複雑なものだという印象を受けるかもしれませんが、投資ファンドとは何なのでしょうか。投資家の視点からどんな意味なのかを詳しく見ていきましょう。

 


投資ファンドとは

投資ファンドとは投資対象に対して一人の投資家が全額の資金を負担して自ら運用するのではなく、複数の投資家から集めた資金を専門家がまとめて運用するタイプの資産運用です。

 

一般的にはファンドマネージャーと呼ばれる専門家が運用を担当し、信託銀行や事業管理会社と呼ばれる企業が投資家から集めた資金をファンドとして管理します。


個人投資家を対象として公募を行う公募ファンドの場合には、証券会社やファンド会社などが窓口を担当するのが通例です。一方、特定の投資家に対してファンドマネージャーがオファーをかける私募ファンドの場合には窓口になる会社が置かれない場合もあります。


投資ファンドとして最も有名なのは証券会社で利用可能な投資信託です。投資信託は主に個人投資家向けに作られている公募ファンドの一種で、大勢の個人投資家から集めた資金を運用会社が多数の投資対象に分散させて運用しています。


その運用収益の一部を出資額や出資比率に応じて分配することで、投資家が利益を得られるという仕組みです。


窓口を担当する証券会社やファンド管理をする信託銀行、ファンドマネージャーが所属している運用会社は投資家から信託報酬などの手数料を申し受けることにより利益を得ています。このような形で運用や管理を行う主体と、出資者が異なるのが投資ファンドに共通する特徴です。


投資ファンドで会社も設立可能

投資ファンドを活用すると会社を設立して経営することもできます。投資ファンドの運用会社や証券会社、信託銀行などを設立することもできますが、全く異なる分野の事業にも投資ファンドを活用可能です。


投資ファンドの中には証券化スキームと呼ばれる運用方式があり、この仕組みを使って資金調達をしながら会社を経営するという道筋を立てられるからです。


典型的なのが不動産経営をする会社を設立する方法です。不動産ファンドとしてよく販売されているものは不動産の管理や運営をする会社と出資者が異なります。多数の不動産を購入して経営するためには莫大な資金が必要なので、個人が突然始めようとしても資金不足が問題になる場合が多いでしょう。


しかし、投資家から資金を募集して集め、できたファンドを使って不動産を購入して経営し、家賃収入の一部を投資家に還元するというスキームにすれば会社経営が成り立ちます。投資家には証券を発行することで出資者としての証明を行うのが通例になっているため、証券化スキームという名称でよく呼ばれるようになっています。


これに類似しているのがクラウドファンディングです。クラウドファンディングでは投資ファンドを作ることも可能で、プロジェクトを定めてその目的にのみ利用する資金を募集できます。クラウドファンディングを活用すれば比較的会社の設立もしやすいでしょう。


投資ファンドの代表例一覧

投資ファンドは細かく分けていくと様々な種類があります。上述のように証券化スキームを採用している例はクラウドファンディングも含めると多岐にわたっています。クラウドファンディングを利用していない事例としては不動産ファンドとインフラファンドが代表例です。


インフラファンドは社会基盤となっているインフラ整備のために資金を使用する目的で作られている投資ファンドです。太陽光発電ファンドや再生利用可能エネルギーによる事業ファンドがよく知られています。


公募ファンドと私募ファンドで分けて考えると、さらにそれぞれに多数の種類があります。公募ファンドの代表例として投資信託がありますが、投資信託もアクティブファンドとパッシブファンドに分けることが可能です。


パッシブファンドとして典型的なのがインデックスファンドで、株式指数などのインデックスに合うように証券価値が動く設計になっているのが特徴です。それに対してアクティブファンドは積極的な運用によってインデックスファンドよりも大きな利益を生み出すのを目的としています。


私募ファンドは法的な規制が少ないので自由度が高くて種類も豊富ですが、大半はヘッジファンドになっています。若干数の投資家から多額の資金を集めて、複数の投資対象に分散投資する仕組みが一般的です。莫大な資金を運用に回せる投資家にだけ利用できる投資ファンドの一種です。


投資ファンドのメリットとデメリット

投資家の立場から投資ファンドを活用するメリットとデメリットを考えてみましょう。投資ファンドのメリットは少額からでも始めることができ、自己資金だけではできない形の運用を行えることです。


分散投資をしたくても少額しか資金がない、不動産投資をしたいけれど金額的に足りないという場合にも投資信託や不動産ファンドを使えば投資を始められます。また、出資をした投資家が直接資金を運用する必要がないのもメリットです。


ファンドマネージャーがいるので、分散投資をするときにも資金の配分の仕方を考え、適切なタイミングで売買を行ってくれます。不動産ファンドやインフラファンドの場合には運営や管理をしてくれるので経営負担がありません。


一方、投資ファンドは利用するためにコストがかかるのがデメリットです。ファンドマネージャーなどに働いてもらうことになるため、手数料を支払う仕組みになっています。その分も加味して利益を生み出せる投資ファンドを選ぶ必要があります。


また、投資ファンドは運用を任せることになるため、自分で好みのポートフォリオにすることができないのもデメリットです。株式に投資して株主優待を受けたいという場合にも、出資者は株主ではないため、投資ファンドを利用して株主優待を受けることはできません。


このようなメリットとデメリットの兼ね合いを考えて投資ファンドを使うかどうかを判断しましょう。


投資ファンドで狙える年収と利回り

投資ファンドを使うとどのくらいの年収を狙えるのでしょうか。基本的には投資ファンドは分散投資をする仕組みになっているか、証券化スキームになっています。分散投資の場合にはリスクが低減される反面、利益が伸びにくいのがデメリットです。


証券化スキームの場合には事業内容に応じてリスクとリターンのバランスが異なります。ただ、投資ファンドでは投資家からメリットが大きいと考えてもらえなければ出資を募れません。


自分自身で積極的に運用できるほどの知識や時間がない投資家を主なターゲットとしているため、一時的に莫大な利益を上げられる可能性があるハイリスクハイリターンのファンドよりも、長期運用が可能なローリスクのものが多くなっています。


その影響で投資ファンドでは利回りが4%から12%くらいのものが一般的です。運用成績によって違いが生じますが、一部の私募ファンドを除くと安定性を重視して5%前後の利回りになっている傾向があります。


そのため、投資ファンドによって得られる年収は投資額の5%程度と考えるのが妥当です。1000万円を投資したとしたら毎年50万円の利益を得られます。


この金額を再投資すると複利運用による利益の増大を見込めるため、将来的には年収がだんだんと上がっていきます。投資ファンドでは複利運用が可能なものも多いので検討してみると良いでしょう。


事業規模を目指せる投資ファンド

投資ファンドによる資産運用はやり方次第では大きな収益につながります。投資ファンドを使って会社を設立することも可能なので、投資を学ぶのには魅力があります。個人の少額投資では投資ファンドとして典型的な投資信託をうまく活用していきましょう。

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