投信という言葉を耳にしたことがあるものの、どういうものなのかあまりよく分かっていないという方は多いのではないでしょうか。そこで以下では、投信についての理解を深められるように、知っておくべきポイントを紹介します。
投信という言葉を耳にしたことがあるものの、どういうものなのかあまりよく分かっていないという方は多いのではないでしょうか。そこで以下では、投信についての理解を深められるように、知っておくべきポイントを紹介します。
投信とは何か？
まずはじめに、投信とは、投資信託の略語です。この投資信託というのは、数多くの投資家から集めた資金をファンドとして一つにまとめ、それをファンドマネージャーと呼ばれる資産運用の専門家が主に株や債券といった有価証券に投資することでリターンを獲得し、それを各投資家に還元するという仕組みを備えた金融商品です。
投資家の資金をどういった資産に投資するかは、投資信託ごとに決められています。例えば、東京証券取引所に上場されている日本株にのみ投資する投資信託もあれば、先進国の取引所に上場されているグローバル株に投資する投資信託もあるのです。
そのため、投資信託を利用して資産運用を行う際には、自分がどういった資産に投資したいのかをあらかじめ決めたうえで、その条件を満たす商品を選ぶようにしなければなりません。
投資信託は銀行預金のように元本が保証されている商品ではありません。リスクをとる代わりにリターンを得るというのが投資信託という金融商品の特性ですので、マーケット環境などによっては利益が得られる場合もあれば、損失を被る場合もあるという点に注意が必要です。
なお、投資信託の運営は、主にファンドマネージャーが所属する資産運用会社によって行われるのですが、そのファンドの資産は厳格に分別管理されているため、仮に資産運用会社が倒産した場合でも、それによって損失が出ることはありません。
投信を使って資産形成するなら投信積立がおすすめ
投資信託はリスクをとってリターンを得るという商品性を有しているため、投資家が自らの相場観を頼りに売り買いしていたのでは損失を被ってしまうおそれがあります。
なるべくリスクを抑えつつ安定的にリターンを得るというのが長期的な視点にたって利益を得るためのポイントですので、単に勘に頼って売り買いしていただけでは、資産形成を行うことは容易ではありません。
長期的に資産を形成するためには、手持ちの資金を一度にまとめて投資するのではなく、タイミングを分けて定期的に同じ金額ずつ投資するのがおすすめです。
例えば、1年間にわたって毎月1万円ずつ投資信託を買い付けるのと、一度に12万円を使って投資信託を買い付けるのとでは、投資する金額は同じでもそれによってとるリスクは後者の方が大きくなるのです。
このように定期的に同じ金額ずつ投資を行うという手法はドル・コスト平均法と呼ばれており、投資の世界ではスタンダードとなっています。
もっとも、毎月投信を買い付けるために金融機関に注文を出すのは面倒ですし、もしかすると注文し忘れてしまうかもしれません。そのような心配を払拭してくれるのが投信積立と呼ばれるサービスです。
このサービスを利用すれば、あらかじめ毎月の投資金額と買い付ける投資信託の銘柄を決めておけば、後は金融機関の方で自動的にその投信を購入してくれるため、わざわざ毎月注文を出す手間が省けるのです。
投信協会とは何か？
投信や投信積立についての理解を深められたところで、続いて投信協会という組織についても紹介しておきます。投信協会は、一般社団法人投資信託協会というのが正式名称で、これは主に投資信託を運営する資産運用会社が会員となっている業界団体です。
投信を使った資産形成を国民の間で普及させるために様々な取り組みを行っており、協会のホームページに行くと投資についての用語解説や投信についての基礎知識などを分かりやすく説明したコンテンツが閲覧できるため、これから投資をはじめようという方はぜひ一度見ておくとよいででしょう。
各地で投資信託について学べるセミナーなども開催していますので、機会があればそういった協会主催の各種イベントに参加してみるのもおすすめです。
投信協会は、単なる業界団体だけではなく、自主規制機関としての性格も有しています。投資信託は、投資家の大切なお金を預かって運用するものだけに、厳格なルールに則って運営・管理されなければなりません。
このルールを定めているのが投信協会であり、例えば、投資信託の運用において行ってはならないことや、投資信託において保有されている資産の評価方法など、その内容は実に詳細かつ多岐にわたります。
また、万が一、協会の会員である資産運用会社がそれらのルールに違反した場合には、投信協会は立ち入り検査を行ったり、場合によっては処分を行ったりすることも可能です。
おすすめの投信とは？
投資信託には様々な商品がありますが、その中でどういったものがおすすめなのでしょうか。この問いについて、画一的に回答することは難しいのですが、例えば、老後の資産形成を行うために長期間にわたって投資を行うという場合には、複数の資産クラスの銘柄に投資するバランス型と呼ばれる投信を購入するのが一案です。
代表的な商品として、先進国と途上国の株、債券、不動産を投資対象とする投資信託があります。この手の投信を購入しておけば、日本だけでなく世界の経済成長からリターンを得られるほか、特定の資産クラスが値下がりしても、他の資産のリターンでそれをカバーすることができるため、リスクを抑えつつ安定的にリターンを獲得できるでしょう。
また、投資信託を選ぶうえでは、信託報酬と呼ばれる手数料にも気を配る必要があります。一般的にTOPIXや日経225といったインデックスを上回るように積極的な運用を行うアクティブ型と呼ばれる投信の手数料は高めであるのに対し、インデックス並みのリターンを目指して運用するパッシブ型と呼ばれる投信の手数料は低めに設定されています。
ファンドマネージャーが優れた運用を行えばアクティブ型の方が高いリターンを得られる可能性もありますが、そのようなファンドマネージャーは必ずしも多くいるわけではないので、長期投資を行うのであれば、手数料が低めのパッシブ型を選んでおいた方がよいでしょう。
投信の基準価額について知っておこう
投資信託を購入する際には、基準価額という概念をしっかりと理解しておく必要があります。この基準価額というのは、簡単に言うと、投資信託の値段のことです。
投信には取引を行う際の単位が設けられており、それを口（くち）と呼びます。投信の純資産額をすべての口数で割って得られる金額が、その投信の基準価額となります。
例えば、100万口が発行されている投資信託の純資産額が120億円である場合、その基準価額は120億円÷100万口という計算式によって得られる12,000円となります。1か月後に市場の上昇によって純資産額が130億円に増加すれば、基準価額も13,000円に値上がりするというわけです。
なお、ほとんどの投信の設定時の基準価額は1万円となっているという点についても、併せて頭に入れておくと良いでしょう。
この基準価額は、基本的に1日に1度だけ算出されるのですが、投資家は購入時に事前にいくらで買い付けられるのかを知ることはできません。当日分の注文の受付終了後に公表される基準価額を見たところで、はじめていくらで購入できたかが分かるようになっています。
これはブラインド方式と呼ばれるもので、日本だけでなく海外でも一般的な仕組みです。基準価額を知ったうえで購入するかどうかを判断できるとすると、市場の動向を見ながら投信を売買することによって利益が得られてしまいます。それを防ぐために、あえてこのような仕組みが導入されているのです。
資産形成に投信を活用しよう
以上で見てきたように、投信は長期的な資産形成を行う上で非常に使い勝手のよい金融商品です。様々なタイプが用意されていますので、その中から自らの投資目的に合った運用方針を有する商品を選んで投資してみるとよいでしょう。
